ワンプラはＳ高、ブロックチェーンゲーム子会社設立を引き続き好材料視/マルマエ—大幅反発、業績上方修正や自社株買いを評価先行

2022年4月18日

引け乙です！！！

今週も始まりました！よろしくお願いします！！

日経平均・マザーズ共に下落相場スタートですが、今週はどうなることやら・・

では振り返って行きましょう♪

本日の収支

収支０

せぃこ

下落相場で上に登る力もないが、損切りラインでもないので結果決済なし

本日のポイント

①月曜日なので寄り付き様子見
②GDが多くすぐ反転する様にも伺えたが板で判断

本日の日経平均&新興市場

東証大引け　続落、米金利上昇が重荷　プライム売買代金は初の2兆円割れ

18日の東京株式市場で日経平均株価は続落し、前週末比293円48銭（1.08%）安の2万6799円71銭で終えた。米長期金利の上昇で、グロース（成長）株を中心に売りが優勢だった。中国経済の減速懸念に加え、ウクライナ情勢を巡る不安が根強く、幅広い銘柄に売りが出た。市場参加者が限られる中で値動きが大きくなりやすく、午前には下げ幅が500円を超える場面があった。

中国では新型コロナウイルスの感染拡大で、上海など主要都市でロックダウン（都市封鎖）や移動制限などの感染防止策がとられている。消費や生産活動にも影響が出ており、機械や化学など景気敏感銘柄の一部の売りにつながった。

ロシアがウクライナへの攻撃を続ける中、穀物や石油など資源価格の上昇への警戒は根強い。主要企業の決算発表を前に業績に悪影響が出ることへの懸念も意識された。

米長期金利が日本時間18日の取引で、2.8%台後半に上昇した。日本株では金利の上昇で割高感が意識されやすい高PER（株価収益率）の銘柄の下げが目立った。海外の市場参加者が少なく、朝方の下げが大きくなった面もある。売り一巡後は主力銘柄には売り方の買い戻しが入り、大引けにかけては次第に下げ幅を縮めた。

東証株価指数（TOPIX）は続落した。終値は前週末比16.23ポイント（0.86%）安の1880.08だった。

東証プライムの売買代金は概算で1兆8722億円。4日の市場再編後では初めて2兆円を割り込み、最少となった。売買高は8億3481万株だった。東証プライムの値下がり銘柄数は1372と、全体の約75%を占めた。値上がりは403、変わらずは63だった。

住友ファーマやリクルート、キッコマンが下落した。クボタやミネベア、日立、富士電機も売られた。一方、クレセゾンは20.7%高で終えた。JフロントやINPEX、郵船も上昇した。

新興株18日　マザーズ3日続落、3週ぶり安値　米金利上昇に警戒感

18日の新興企業向け株式市場で東証マザーズ指数は3日続落し、終値は前週末比14.12ポイント（1.84%）安い751.61だった。3月28日以来3週ぶりの安値。足元の米長期金利の上昇を警戒し、IT（情報技術）関連のグロース（成長）株が多いマザーズ銘柄に売りが出た。

市場からは「米長期金利の上昇に対する投資家の警戒感は強く、高PER（株価収益率）銘柄の持ち高を減らす動きが新興市場でも続いている」（ネット証券ストラテジスト）との見方があった。

東証グロース市場ではメルカリやビジョナル、JTOWERが下落した。一方、メドレーやTKPは上昇した。

本日の監視銘柄&注目銘柄

ワンプラはＳ高、ブロックチェーンゲーム子会社設立を引き続き好材料視

　ワンダープラネット<4199>はストップ高の２３００円に買われている。１３日の取引終了後に、ブロックチェーンゲーム関連事業を行うための子会社をシンガポールに設立すると発表したことが引き続き好感されているようだ。

　また、１５日の取引終了後、スマートフォンゲーム「クラッシュフィーバー」で「たくさんオシャレを楽しもう♪」キャンペーンを実施すると発表しており、これも好材料視されている。ログインボーナスのほか、シーズンガチャなどを行うとしている。

マルマエ—大幅反発、業績上方修正や自社株買いを評価先行

マルマエ<6264>は大幅反発。先週末に22年8月期業績予想の上方修正を発表している。営業利益は従来予想の18億円から23億円、前期比90.6％増にまで引き上げ。半導体分野での好調な出荷検収継続、FPD分野でのシェア拡大による受注増加などが背景。上半期までの状況から上振れは想定線ともみられるが、発行済み株式数の1.56％に当たる20万株を上限とする自社株買いの実施を発表していることもあって、ポジティブ反応が先行。

東エレデバ(2760)が底堅い動き、２２年３月期業績は経常利益が計画上振れ

　東京エレクトロン　デバイス<2760>が底堅い動きとなっている。前週末１５日の取引終了後、集計中の２２年３月期連結業績について、売上高が１７２０億円から１７９９億円（前の期比２５．６％増）へ、経常利益が６２億円から７３億円（同５７．８％増）へ上振れて着地したようだと発表しており、これを好材料視した買いが入っている。

　産業機器向けや車載向けをはじめ幅広い分野における半導体製品への需要が高水準で推移し、顧客商権の拡大も寄与したことなどが要因。ただ、のれん及び無形固定資産の減損損失を特別損失として計上することから、最終利益は５２億円から５０億５０００万円（同６０．７％増）へやや下振れた。